みなさんこんにちは、桜井です。今年は特別なお盆休みでしたね。そろそろ秋の気配が感じられるかな。。。とは今のところ全く感じない今日この頃です。この暑さ異常です。。。でももう少しの辛抱でしょうか。

さて、８回にわたって「家を建てて良かった～」と最後に笑うために知っておくべきこと、やらなければならないことを、より具体的にわかりやすくお伝えしていく「成功への近道」も最終回となりました。最後のテーマは

「引き渡し後のトラブル」

「トラブル再発時の揉め事はこうすれば防げる」

すばらしい家ができたとしても、しばらくすると不具合が出てくると言うことは考えられます。引き渡し直後は気づかなかったのに床鳴がする部分が出てきたとか、建具を開け閉めすると異音がするようになった、などが起こる可能性はあります。

今までお話ししてきたように家というものが人間の手で作られるものである以上、そして毎日の場として酷使される以上、そのようなことは多少は覚悟しておくべきことだろうと思います。

誤解しないでください。だからといって「建築会社にいろいろ文句を言っても仕方がない」なんて言うつもりはありません。

入居後に何か困ったことがあれば、まずは建築会社にすぐに連絡してください。

一般的には、まずメンテナンスの担当者や新築した際の現場監督が現状を確認しに来るはずです。

些細な不具合と思っていたものが何か重大な欠陥が原因で起こっていることもあり得るからです。

本当に些細なことであれば心配ありませんが、なぜそのような現象が起きたのか、その原因もきちんと説明してもらいましょう。

そしてここでアドバイスなのですが、そのことについて「報告書」を発行してもらってください。

一連の流れをきちんと書面で残しておくことがとても大切です。あとで「言った」「言わない」なんていうことにならないようにしておくことです。

あとになって同じような場所で同じようなトラブルが再発することは少なくないからです。

こういう記録を取っておくことで、早い段階から具合が悪かったことを立証することができますし、使用者としての適切なメンテナンスも必要だということがわかれば建築業者と揉めてしまうようなことは少しでも回避できるでしょう。

「悪質な業者から守ってくれる法律がある」

今から20年前に「建築基準法」とは別の法律「住宅の品質確保に関する法律」が施行されました。欠陥住宅に苦しむ方があまりにも多いことを背景に悪質な業者からお客様を守るためにつくられた法律です。こんな法律ご存じですか？。

この施行によってすべての新築住宅の供給者に構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分については最低１０年間の瑕疵担保責任が義務づけられています。通称「品確法」といいます。

ちょっと難しいかもしれないので、もっと簡単に言いましょう。基礎や骨組みなど大事な部分と雨漏れについて、つまり家のことで起こるトラブルのうち大きなものは建築した業者が１０年間保証しなければならないのです。今は当たり前の制度かもしれませんが、意外と知らない方も多いのも事実です。皆さんにとっては安心な制度ですね。

しかし、責任を負う業者が倒産や廃業をしてしまっていれば保証のしようもありません。

そんな場合に備えておくという意味では、やはり第三者保証機関による保証制度を導入している業者を選ぶべきだと思います。

万が一、建築業者が廃業や倒産してしまった際でも第三者保証機関が引き続き対応してくれます。今はどんなに順調に経営している会社でも、５年後のことは誰にもわからない時代ですから、こんな備えも大切になってきます。

家づくりに後悔する人は、ここに原因がある。

今まで私は建築会社とのトラブルが原因で泣く人をたくさん見てきました。

そんな方たちにはある共通する傾向があるのです。それは

• 調査不足、行動不足。家をつくることをもの買うのとはき違え、価格や仕様という簡単に入手できる上っ面の情報を比較するだけで、建築業者を決めてしまった。
• 情熱不足。家づくりに対して情熱のない施主が、建築会社と人間的な信頼関係を築こうとせずに、ただ条件が合致したというだけで建築会社を決めてしまった。

みなさんにはそのような目には絶対に遭ってほしくありませんし、今後そんな思いをする方が一人でも少なくなってほしいのであえてあげてみました。もしも少しでも心当たりがあれば注意してください。

８回にわたってお送りしてきました「成功への近道」。

最後までお読みいただきありがとうございます。

是非ここで書いてきたことを参考にしていただき、更なる家づくりへのステップにしていただければ幸いです。

そしてこれからもみなさんの家づくりの成功に向けてのお手伝いをどんどんしていきます！！。